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毎日新聞の記事を参考に。#スマートフォン無し では新たな仕事を見つけることも、アパートを借りることもできない――。新型コロナウイルスの感染拡大で仕事や住まいを失った人たちの訴えが、生活困窮者支援に取り組む団体に寄せられているという。
家賃の滞納で東京足立区の#ネットカフェ で3年ほど暮らしていた30代前半の女性はネットカフェ生活と時期を同じくして、#料金の滞納 でスマホを使って通話できなくなった。Wi－Fiが使える場所ならば、LINEを使って友人らと連絡が取れる。でも通話できないスマホは連絡先とならないため、#日雇い派遣 の仕事を見つけることもできず、働き先はもっぱら日払いの飲食店に。その日暮らしが続いた。
ここ1年ほどはコロナ禍で飲食店で働くことも難しくなった。今年3月、思い切って生活保護を受けて生活を立て直すことを決めた。一般社団法人「つくろい東京ファンド」からスマホの貸出を受け、ようやくアパート探しに取りかかれることになった。
「何かにつまずいてスマホが使えなくなるとここまで大変なんだと思い知った。生活を安定させ、このスマホを早く返せるようにしたい」。女性はこう話したという。
豊島区の30代男性もスマホが使えなくなってつらい思いをした。派遣会社に登録し、上野にある会社の寮で暮らしていたが、コロナ禍で仕事が減り、昨年10月に寮を出ることとなった。ネットカフェで寝泊まりしていたが、収入が不安定になり貯金はみるみる減った。スマホの電子マネー機能を使ってコンビニでおにぎりなどを買う日々。「代金が膨らんで払えなくなり、スマホを止められた」という。
男性は派遣の仕事を得ることができなくなり、12月ごろからは路上で夜を過ごさざるを得なくなったという。夜は街中を歩き回り、昼に図書館などで寝る生活。年末、食事の提供や生活相談を通して生活困窮者の支援にあたる「年越し支援・コロナ被害相談村」に駆け込み、生活保護を利用して生活を立て直すことになった。「スマホを手放してはだめだと身に染みて感じた。一旦止められると、もう生活はどうにもならない」。実感を込めてそう語る。
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#スマホの貸し出し を受けた人から「スマホが無いと仕事を得ることもアパートを借りることも難しくなる。社会生活が営めなくなることに等しい」と。
足立区の不動産業者の男性は「スマホが無いと物件を借りることができないのが実情。契約に保証会社や管理会社が介在しているから、連絡先を持たない人は拒絶される」と説明。スマホが身分証明書と同様に扱われているのが実態だ。
いったんスマホが使えなくなると、自分の名義で新たなスマホを持つことすら難しくなる、との声もあるらしい。「スマホは一度止められると、どの社でも新たに契約できないことがほとんど。携帯電話大手は共通のブラックリストがあるのだろう」との意見が多いらしい。
自治体の福祉事務所は、スマホが使えない状態になった人々に対して一定期間、スマホを貸し出すべきだ。「相談村」を含む複数の団体は近く、こうした内容の要望書を政府に提出する予定だという。某弁護士は「相談活動を通じて、スマホは仕事、住居など命をつなぐツールであることがよく分かった。#生活困窮者 に無償で貸与すべきだ」と訴えているという。