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こんなひとり親がいることを知ってほしい－。長崎新聞の情報窓口に長崎県内の４０代の女性から投稿が寄せられたという。 看護師として働きながら２人の子どもを育てるシングルマザー。一定の収入があるため児童扶養手当は受給していないが、生活に余裕はない。相談相手もいないという。女性は働きながら看護師の資格を取り働いた。結婚したが、約１０年前に夫の異性関係が原因で離婚。６歳と４歳の子どもを連れて長崎県の地元に戻った。
「生活のために土日祝日、お盆、正月、ゴールデンウイークもフルで必死に働いてきた」。家を出るのはいつも午前６時半。定時に帰れることは少なく、帰宅は午後９時を過ぎることも。さらに新型コロナウイルスの感染拡大で職場の緊張感は高まっている。「感染者を出すな」。 どんなに頑張っても家計を支えるのは自分１人。元夫からの養育費の支払いは離婚以降ない。
「子どもに引け目を感じさせる生活はしたくない」と自分に使うお金を抑え、食費や教育費、部活動の道具の購入費などに回してきた。「毎月貯金をするゆとりなんてない」 だが、周囲の見方は違った。「看護師はいいね」。ママ友の何げない言葉を聞くたびに「これだけ働いているのに」と言い返したかったという。「おまえは父親がいないからな」と子供が部活の子から目の前でこう言われたことも。子どものためにも関係を壊すわけにはいかず、反論せず我慢した。
女性はわが子に「普通の暮らし」をさせたいと願い、必死に働きながらも周囲の無理解に苦しんできた。児童扶養手当など支援制度にも疑問を感じている。同手当は、ひとり親家庭などの生活の安定と自立促進が目的。１８歳までの子どもがいるなど複数の条件に合致する県内受給資格者は２０１９年度末で約１万２５００人、受給者は約１万８００人。 女性は離婚後、地元に戻って最初に勤めた医療機関での収入が少なく、その手当が一部支給されていた。しかし転職後、収入が増えると支給はなくなった。基準は子どもが２人の場合、全部支給は前年の所得が１２５万円未満だという。ひとり親は、両親がそろう家庭のように共働きで収入を増やしたり家事の負担を分け合ったりすることはできない。「ひとり親であることに変わりはないのに、なぜ所得制限を設けるのだろう」。
疑問を行政に伝えたこともあったが何の反応もない。自治体の就学援助も新型コロナ対策の臨時特別給付金も対象外。「所得があるから、放置なの？」。 最近、高校生のわが子が進学を希望し始めた。「お母さんに苦労をかけるかもしれないけど大学に行きたい」。授業料、仕送り－。不安がよぎったが「ダメとは言わないよ」と返した。「高校卒業まで頑張ればと思っていたけれど…。進学はやめて、とは言えないですよね」。こらえていた涙が、ついこぼれた・・・。
ひとり親家庭福祉会事務局長は「一定の収入があり、児童扶養手当を受け取っていない自立するひとり親は『支援の隙間』にいる人たち」と指摘する。本当です。シングルマザーの人たちの大半は困窮しているという。本当に苦しんでいる人。それはシングルマザーだけではなく年老いた親の面倒をみている人もいます。そういう隙間の苦しんでいる人の支援をしてあげてほしい。